盗聴器や盗撮器の調査

盗聴器や盗撮器の調査

盗聴や盗撮被害の実態

盗聴や盗撮による被害は意外にも多く、一般の人が被害に遭っているケースが半数以上を占めています。
盗聴器が設置されている場所の上位は、自宅・ホテル・飲食店となっており、誰もが出入りしている場所での被害が多いと言うことができます。
このことからも、盗聴や盗撮の目的は企業情報などを盗むスパイのような目的ではなく、一般の方を監視したり歪んだ好奇心により行われている場合が多いことが分かります。
盗聴や盗撮被害が多くある原因として、盗聴や盗撮を行う機器を規制する法律が無く、誰もが簡単に購入できることがあげられます。街の防犯用品店やインターネットなどで検索すると、多くの盗聴器が購入できることが分かると思います。

数年前までの盗聴器はアナログ電波を利用したものが大半で、特定の周波数を受信できるレシーバーがあれば簡単に見つけることができましたが、最近では盗聴や盗撮に利用される機器も多様なものが存在します。
テレビなどで取り上げられることが多いコンセント型などの盗聴器は、アナログ式の古いタイプの盗聴方法になり最近では減少傾向にあります。
増加傾向にある盗聴方法としては、WiFi電波を利用したインターネット経由で行われる盗聴や盗撮になり、これらはアナログ電波を受信する従来のレシーバーでは調査が事実上困難になります。またボイスレコーダーや小型の隠しカメラを使った盗聴や盗撮では、内部メモリにデータが保存されるため電波を発するものでは無く、電波を利用した調査はそもそも行うことができません。
このように、IT技術の進歩に伴い盗聴や盗撮機器にも変化が起きており、従来の盗聴器の調査方法では対応ができなくなってきています。

盗聴や盗撮が犯罪に該当する行為

盗聴器や盗撮器の販売を規制する法律はありませんが、その使用方法や設置場所によっては犯罪として扱える場合があります。
防犯カメラやドライブレコーダなどは、相手の同意を得ずに録画を行っていますが、正当な使用目的であれば通常は犯罪となることはありません。ただし、同じ機器を利用した場合であっても、使用目的や設置場所によっては犯罪になる可能性があります。
この犯罪になる可能性が有る条件を理解することで、盗聴器や盗撮器の発見時の対応を考える必要があります。

盗聴器や盗撮器を利用することを犯罪として扱うことは難しい場合が多いのですが、盗聴や盗撮により得た情報の利用方法や機器の設置方法（設置場所）などによっては犯罪として扱える場合があります。
例えは、自宅に盗聴器が設置されていた場合には、無断で自宅に立ち入ったことによる住居侵入罪に該当する可能性があります。また、元恋人や知人が設置していた場合には、恋愛感情があると考えられますのでストーカー規制法の対象となる可能性があります。その他には、録画や録音により名誉が傷つけられた場合には名誉棄損、録画や録音により要求を受けた場合には恐喝となる可能性があります。
また、犯罪とまでは言えない場合であっても、盗聴や盗撮によりプライバシーが脅かされた場合や精神的苦痛を受けた場合には、その損害を慰謝料として請求できるなど民事の問題として扱えることもあります。

当社の盗聴器や盗撮器調査の特徴

当社が行っている盗聴器の調査では、一般的な盗聴器で使われる周波数を大きく超える周波数を受信できるレシーバーを使用していますので、電波式盗聴器を高確率で調査することが可能です。また、近年増加傾向にある電波により発見できない盗聴器や盗撮器に関しては、目視による徹底した調査を行っております。
比較的発見が容易な電波式盗聴器だけの調査ではなく、電波を発しない盗聴器や盗撮器の調査実績とノウハウが当探偵社の強みとなります。

調査により盗聴器が発見された場合には、総合探偵社の力を活かし設置者の特定や証拠収集などを行うことも可能です。
盗聴や盗撮による被害は、機器を探して撤去すれば被害が全て解決する訳ではなく、盗聴器や盗撮機の設置目的や設置者を特定することが重要なケースも少なくありません。
盗聴器の設置から期間が経っており、以前に住んでいた方に対して取り付けられたものであれば、盗聴器を撤去するだけで問題が解決される場合もありますが、最近あなたを目的に取り付けられた盗聴器の場合には、設置者を特定する必要がある場合もあります。
一部の盗聴や盗撮は、ストーカーなどその他の犯罪に繋がる可能性も考えられるため、盗聴器の種類や設置状況などからアドバイスを行っており、お客様の被害が完全に解決するまで各種調査で対応させて頂くことが可能です。

盗聴器や盗撮器の調査の調査料金

当社の盗聴器や盗撮器調査に掛かる料金は、他社平均の約半額で対応が可能です。徹底したコストの削減と調査の効率化に取り組むことで、高い調査力と料金の安さを両立しています。
また、追加料金が極力かからない料金体系を取り入れており、不透明な料金は一切頂いておりません。ガラス張りの分かりやすい料金体系が多くのお客様から好評を頂いております。
当社では調査料金に関して絶対の自信を持っておりますので、下記に調査料金の一例を公開しております。お客様自身で当社の料金をご確認ください。他社との相見積もりも大歓迎です。

盗聴器や盗撮器調査に掛かる料金の一例

盗聴器や盗撮器の調査料金は、調査場所の広さ（部屋数や広さ）で決めさせて頂いております。
また、遠方の調査の場合には出張料金を別途頂いておりますのでご了承ください。

盗聴器および盗撮器の基本調査料金
1Kまでのアパート	30,000円（税込33,000円）
2DKまでのアパート	40,000円（税込44,000円）
4LDKまでのアパート	45,000円（税込49,500円）
4LDKまでの一戸建て	50,000円（税込55,000円）
旅館、ホテル、会社などの調査も対応しております	別途お見積り
盗聴器の調査場所により出張料金が必要になります。
名古屋市内および愛知県中北部	無料
上記以外の愛知県内、岐阜県南部、三重県北部	2,000円～5,000円（税込2,200円～5,500円）
その他の地域（東海地域を中心に全国対応）	お電話又はメールで問い合わせください。

上記料金は、アナログ式盗聴器を専用の機器で調査した場合の料金となります。
デジタル式の盗聴器や盗撮器、メモリー式の機器の調査は別途料金が必要となります。

上記の基本料金に含まれるものと含まれないもの

当探偵事務所の盗聴器や盗撮器の調査の調査料金には、下記の料金がすべて含まれます。 追加料金が無く分かりやすい料金体系を心がけています。
ご相談、お見積り	何度でも無制限で無料です。全て納得して頂いてからご契約をしてください。
現場の下見	事前に現場の下見が必要な場合も追加料金は頂いておりません。
アフターフォロー	依頼者の問題が完全に解決するまで責任をもって対応させていただきます。
機材使用料	通常の業務で必要な機材等は全て無料になります。
お見積り以外にかかる料金は以下になります。
消費税	消費税10％が別途必要になります。
振込手数料	お振込みでのお支払いの場合には、振込手数料はお客様負担になります。 （カードでのお支払いはお受けできません。）

当探偵社では、調査料金の透明性のアップに取り組んでおります。
盗聴器や盗撮器の調査以外をご検討の方は、「料金/費用」のページで当社の料金体系や詳細を公開しておりますのでご確認ください。

ご不明な点はお気軽にお問い合わせください

お問い合わせやお見積りは無料で行っております。お電話かメールにてお気軽にお問い合わせください。
盗聴器や盗撮器の調査に関しましては、お客様の依頼内容により対応が出来ない場合が御座います。出来るだけ詳しい情報をお聞かせ頂きたいと思います。
お客様からの情報を基に、調査方針をお客様の希望を最優先に決めていくことになります。
盗聴器や盗撮器の調査に関しましては、早い対応がお客様にも大きなメリットになる場合が多く御座います。お客様のためにも一日でも早いご相談をお待ちしています。